DXの技術を活かして、
ZEBの普及へ

DXの技術を活かして、
ZEBの普及へ

日本政府は、「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」というカーボンニュートラル宣言を表明しており、カーボンニュートラルの実現を目指すうえでGXが重要な取り組みとされています。
そのGXにおいて、建築物の脱炭素化に向けたZEB化の推進が挙げられています。こうした社会情勢のなか、美保テクノスではGXの実現に向けてBIM導入をはじめとするDXの技術を活かして建物のZEB化をお手伝いいたします。

ZEB
(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)
とは?

快適な室内環境を実現しながら、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支を
ゼロにすることを目指した建物のことです。

  • エネルギーを必要としない
  • エネルギーを無駄なく上手に使う
  • エネルギーを創る

ZEBの定義

What's ZEB
  • 『ZEB』

    年間の一次エネルギー消費量が正味ゼロ、またはマイナスの建築物

    100%以上省エネ
  • Nearly ZEB

    『ZEB』に限りなく近い建築物としてZEB Readyの要件を満たしつつ、再生可能エネルギーにより
    年間の一次エネルギー消費量をゼロに近付けた建築物

    75%以上省エネ
  • ZEB Ready

    『ZEB』を見据えた先進建築物として、
    外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備えた建築物

    50%以上省エネ
  • ZEB Oriented

    ZEB Readyを見据えた建築物として、外皮の高性能化及び高効率な省エネルギー設備に加え、
    更なる省エネルギーの実施に向けた措置を講じた延床面積10,000㎡以上の建築物

    30%以上省エネ

ZEB化のメリット・デメリット

Merit/Demerit
メリット デメリット
光熱費の削減
初期投資の増加
室内環境の良化
技術力が必要
事業継続性の向上
 
企業イメージアップ
 
不動産価値の向上
 

出典:環境省「ZEBパンフレット」より作成
https://www.env.go.jp/earth/zeb/link/index.html

ZEB建築物と一般建築物で
かかる費用はどのくらい違う?

ZEBの導入は、イニシャルコストだけで判断するのではなく、
ランニングコストも含め、総合的に検討することが重要です。

美保テクノス新社屋を
ZEB Readyで建設した場合

Merit/Demerit
  • 建築費(ZEB関連部分)
    • 美保テクノス新社屋(ZEB建築物/ZEB Ready)は、延床面積3,344.09㎡ 地上5階建ての鉄骨造です。ZEB化に加え、災害時に備えてLPガス災害バルクと発電機を導入しており、それぞれ国庫補助金を活用することで、一般建築物より少ない負担額で建築することができました。

      なお、建築費は、美保テクノス新社屋を対象とした試算結果であり、経済状況に伴う物価変動や建物仕様の変更、活用する国庫補助金等により、実質負担額も変動します。
      また、ZEB Ready(省エネルギー率50%)を超えるビルを設計する上では、省エネルギー効果が高いが初期費用も高いパッシブ技術(アトリウムやボイド等による自然換気や昼光利用)の導入も検討する必要がある点について、ご留意ください。

    • 建築費(ZEB関連部分)
  • 電気料金(8月比較)
    • 旧社屋(一般建築物)は延床面積1,704.59㎡、新社屋(ZEB建築物)は延床面積3,344.09㎡のため、旧社屋の延床面積を新社屋と同等とし試算しています。

      高熱費の削減量は、人員密度や運用条件によって変化します。

    • 電気料金(8月比較)
ZEB Ready

設計から施工までフルBIMに挑戦した
新社屋のZEB化を達成

美保テクノス新社屋は、パッシブ技術やアクティブ技術を取り入れるとともに、太陽光発電設備を導入し、環境と人に配慮した先進建築物として2023年6月に竣工しました。
新社屋建設では、ZEB計算(WEBPRO計算)を行う前にDK-BIM×MIHO-BIMを活用してBEI値(一次エネルギー消費量)を基準以下にできると判断したことで、従来よりスムーズにZEB化を達成することが出来ました。
また、蓄電池や発電機などを同時に導入。災害時は一時避難所として近隣住民を守り、平時はCO2排出を抑えた環境問題解決に貢献する建物になっています。

設計から施工までフルBIMに挑戦した新社屋のZEB化を達成
美保テクノスはZEBプランナーの登録企業です

美保テクノスはZEBプランナーの
登録企業です。

ZEB実現に向けたお手伝いをいたします。
是非、お気軽にご相談ください。

■ZEBプランナー

「ZEBロードマップ」の意義に基づき、「設計ガイドライン」や自社が有する「ZEBや省エネ建築物を設計するための技術や設計知見」を活用して、一般に向けて広くZEB実現に向けた相談窓口を有し、業務支援を行い、その活動を公表するもの。
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